年収と手取りのリアル:独身・共働き・専業主婦・子育て世帯でどう変わる?

「年収500万円の手取りって実際いくら?」
「子どもがいるとどれくらい変わるの?」
こうした疑問は、多くの人がマイホーム購入や生活設計を考えるときに直面します。年収は同じでも、独身か、共働きか、扶養があるかで手取りは大きく変わります。
本記事では、よく検索される 年収400〜1000万円 の手取りを、家族構成ごとに比較してまとめました。
※あくまで目安であり、税制改正や住む地域、社会保険料の違いにより実際の金額は変わります。参考程度にご覧ください。
まず知っておきたい「年収」と「手取り」の違い
- 年収:会社から支払われる給与の総額(額面)
- 手取り:年収から所得税・住民税・社会保険料などを差し引いた後に残る金額
手取りは「可処分所得」とも呼ばれ、実際に使えるお金を意味します。
同じ年収でも、扶養家族の有無や控除の違いで手取り額が変わるため、ライフプランを立てる上で非常に重要です。
年収別 手取り早見表(独身の場合)

ここでは「独身・扶養なし」のケースをシンプルに試算しました。
年収 | 手取り(目安) | 差し引かれる額のイメージ |
---|---|---|
400万円 | 約315万円 | 約85万円(税+社保) |
500万円 | 約390万円 | 約110万円 |
600万円 | 約465万円 | 約135万円 |
700万円 | 約535万円 | 約165万円 |
800万円 | 約605万円 | 約195万円 |
1000万円 | 約740万円 | 約260万円 |
👉 税金や社会保険で「20〜25%程度」が引かれるイメージです。
※出典:国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」などを参考に試算
家族構成ごとの違い
① 独身(扶養なし)
→ もっとも控除が少なく、手取りは相対的に低くなります。
② 共働き夫婦(配偶者控除なし)
→ 夫婦でそれぞれ年収があるため、世帯全体の手取りは増える。
例:夫500万円・妻400万円 → 手取り合計で約700万円前後。
③ 専業主婦の妻+夫
→ 配偶者控除(最大38万円)が使えるため、同じ年収でも独身よりやや手取りは増える。
例:夫500万円の場合 → 手取り約400万円前後。
④ 子ども1人/2人
→ 扶養控除(38万円/1人)が加わる。子ども2人だとさらに手取りが増える。
例:年収600万円+子ども2人 → 手取り約480万円前後。
年収ごとのシミュレーション表(世帯構成別)
年収 | 独身 | 専業主婦あり | 子1人 | 子2人 |
---|---|---|---|---|
400万円 | 約315万円 | 約325万円 | 約335万円 | 約345万円 |
500万円 | 約390万円 | 約400万円 | 約410万円 | 約420万円 |
600万円 | 約465万円 | 約475万円 | 約485万円 | 約495万円 |
700万円 | 約535万円 | 約545万円 | 約555万円 | 約565万円 |
800万円 | 約605万円 | 約615万円 | 約625万円 | 約635万円 |
1000万円 | 約740万円 | 約755万円 | 約770万円 | 約785万円 |
👉 子どもが増えると控除額も増えるため、実質的に使えるお金はやや増えます。
ただし教育費や生活費も増えるため、手取りが多くても「余裕がある」とは限りません。
まとめ:大事なのは「年収」より「手取り」
- 同じ年収でも、独身か扶養ありかで手取りは数十万円変わる
- ライフプランは「額面」ではなく「手取りベース」で考えることが重要
- 住宅ローン・車購入・子どもの教育費を検討する際は、必ず手取りを基準に
この記事を読んで「自分の年収だとどれくらいの手取りか」をイメージできたら、ぜひ家計の見直しにも役立ててみてください。
参考文献
- 国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」
- 総務省「家計調査」
- 厚生労働省「社会保険制度の概要」
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